| アカデミー所属学術学協会の概要を一覧にして紹介(2006年9月19日更新)。 |
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| 学協会名 | 設立年 | 会員数(含法人会員) | 特徴 | |
| 樹木医学会 | 1995年 | 760人 (うち賛助・機関会員35) |
樹木の保護・管理に関する研究を推進し,広く樹木医学の向上と発展をはかり,もって自然環境の保全,生活環境の改善等に寄与することを目的とする学術団体 | |
| 森林計画学会 | 1965年 | 250人 (うち法人会員10) |
森林計画学会は森林および林業の計画に関わる理論および技術の発展と普及をはかるため,会員間の連絡をはかり,利用者に対する援助を行うことを目的としています。 | |
| 森林立地学会 | 1959年 | 613人 (うち法人・団体会員66) |
森林の成立に関与する土壌・気象・生物等の立地環境因子とその相互作用に関心を持つ研究者,技術者相互の連絡を密にし,森林の育成及び森林が持つ諸機能の維持向上に貢献することを目的とする学術団体 | |
| 東北森林科学会 | 1996年 | 300人 (うち法人会員10) |
東北地域における森林・林業,そしてこれらに関する科学の総合的発展を通じて,地域社会の生活向上と地域環境の保全をめざすことを目的としている。 | |
| 日本森林学会 | 1914年 | 2750人 (うち法人・団体会員236) |
森林・林業を総合的に扱う日本で唯一の学会です。環境の維持増進と林産物の供給などの森林の価値や機能に関する研究の発展に努め、国民ひいては人類の生活・文化の向上に貢献しています。 | |
| 林業経済学会 | 1955年 | 434人 (うち機関会員40) |
(1)林業,林産業,山村さらには人間と森林との幅広いかかわりに関する社会科学および人文科学の理論的・実証的研究の向上,(2)国内外における研究交流の促進および会員相互の研鑽を目的として設立された学術団体 | |
| 林木育種協会 | ||||
| 砂防学会 | 1948年 | 3000人 (うち法人・賛助会員600) |
砂防に関する研究及び調査を推進することにより、広く土砂災害に関する防災科学技術の振興を図り、もって国土の保全、国民生活の安全等に寄与することを目的とする学術団体 | |
| 森林利用学会 | 1951年 | 306人社 (うち法人47) |
森林の保全,林業の発展に寄与するため,森林作業,林業機械,林業土木をはじめとする森林利用に関する学術的・実際的な研究を行い,会員相互の学識や技術の向上を目的とする学術団体 | |
| 日本地すべり学会 | ||||
| 日本造園学会 | 1925年 | 3200人 (うち法人・団体会員200) |
造園という伝統的な職能が蓄積してきた技術と文化のうえに、近代的な理論と科学的体系を構築することを目的として設立された、わが国最初の造園学に関する学術団体 | |
| 日本緑化工学会 | 1966年 | 1085 (うち法人会員129) |
緑の再生,創出,保護,管理等に関する研究を推進し,広く緑化技術の向上発展を図り,もって自然環境の保全,生態系の早期回復,生活環境の改善等に寄与することを目的とする。 | |
| 水文・水資源学会 | 1988年 | 1365名 (うち法人・団体会員74) |
水文・水資源研究の発展と研究成果の社会へのすみやかな還元をはかることを目的とし、学際的、国際的な研究活動の推進をはかる学術団体。 | |
| 紙パルプ技術協会 | 1947年 | 4125人 (うち法人・団体会員233) |
紙パルプ産業とその関連産業に関する技術とその基礎となる学問の交流を促進することにより、会員相互の知識を啓発し能力を向上し併せてこれらの産業の発展を図る | |
| セルロース学会 | ||||
| 日本木材加工技術協会 | 1948年 | 990人 (うち法人・団体会員290) |
木材加工に関する研究を促進し、技術の向上及び普及を図り、もってわが国の木材工業の発展に資し、併せて会員相互の親睦を図る。 | |
| 日本木材学会 | 1955年 | 2119人 (うち賛助・団体会員198) |
戦後の木材工業の隆盛を受けて、木材を中心としてその他林産物を含め関連する木質材料の性質および加工等についての学術的研究を担う目的で発足した。平成17年には創立50周年を迎えた。 | |
| 日本木材保存協会 | 1974年 | 450人 (うち法人・団体102) |
木材(木質材料)の腐朽、虫害、変色等による劣化防止に関する調査研究及び普及啓発事業を行い、関連産業の健全な発展と国民の生活向上に寄与することを目的とした学術団体。 | |
| 繊維学会 | 1943年 | 1950人 (うち法人・団体120) |
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| 日本林業協会 | 1949年 | 121人 (うち法人・団体117) |
林業に関係する各部門相互間の連絡を図り、必要に応じて林業に関する諸問題について懇談を遂げ、林材界の公正な世論をとりまとめ、我が国林業の健全な発展に資し、もって国民生活の安定向上に寄与する。 | |
| 日本森林技術協会 | 1921年 | 8573人 (うち法人会員134) |
森林技術者の団体として森林に関する科学技術の発展普及を図り、産業の振興と文化の向上および国際協力に寄与する | |
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