『専門日本語教育研究』投稿規定（2007年12月改訂版）

本誌『専門日本語教育研究（英文名: Journal of Technical Japanese Education）』は、専門日本語教育学会（英文名: The Society for Technical Japanese Education）の学会誌であり、1年に1号発行する。

本誌の編集は、『専門日本語教育研究』編集委員会（以下「編集委員会」）が行う。

1. 学会誌の目的

  1. 会員が研究成果を発表する場や意見交換する場を提供する。
  2. 学会の行事、ニュース、専門日本語教育に関する「総説」や「随想」などを提供する。
  3. 本学会の活動を報告し、会員各位の学会活動への参画意識を高める。
  4. 会員の知識の向上に資する。

2. 学会誌の掲載記事

学会誌『専門日本語教育研究』には前掲の目的を達成するため、表1に示すような記事種目を設ける。
記事種目には、編集委員会が依頼する依頼記事と、会員からの投稿記事がある。

2.1 依頼記事
  1. 編集委員会が依頼記事の種目ごとに著者を決定し、執筆を依頼する。ページ数は表1とする。
  2. 原稿は編集委員会で閲読し、著者に照会、修正を依頼する場合がある。
2.2 投稿記事
学会員が自発的に執筆して投稿する記事に、「論文」と「報告」の２種目を設ける。
「論文」は、専門日本語教育に関する学術上、教育実践上の研究成果の記述であり、新規性、有用性などの点から会員にとって価値のあるものとする。
「報告」は、学術的、理論的な研究成果というまでには至っていないが、進行中の研究活動や教育実践等の紹介、資料などで、会員にとって有用性が高いと思われるものとする。
  1. 投稿者は原則として本学会会員に限る。寄稿者が連名の場合は、少なくとも１名は本学会会員でなければならない。
  2. 投稿原稿は日本語あるいは英語で、次ページの表１に示す刷り上がり標準ページ数に収まるように記述する。
  3. 「論文」と「報告」は編集委員会で査読し、採否を投稿者に通知する。
    採択が決定した場合でも、著者に内容に関する照会や修正の依頼を行うことがある。
    他の学術雑誌に投稿中または採択された論文と内容が同一の投稿原稿は受理しない。採択後に二重投稿・盗作等の事実が判明した場合は、採択を取り消す。印刷後に判明した場合は編集委員会にて厳しく対処する。
  4. 掲載された記事の内容についての最終責任は著者が負うものとする。
2.3 出版権
学会誌に掲載されたすべての記事の出版権および、電子媒体などでの二次的使用権は本学会が有する。
表1　学会誌の記事種目
  記事種目 内容 依頼 投稿 刷り上がり頁数
（1） 巻頭言 本学会の会長や幹事などの抱負・所感 ○   2
（2） 特集 編集委員会で決めたテーマに沿ったもの ○   ８以内
（3） 総説 当該研究領域および各専門領域における最近の動向などについて一般会員を対象として平易に解説したもの ○   ６以内
（4） 随想 専門日本語教育研究について自由な立場から書いたもの ○   ６以内
（5） 論文 学術上、教育実践上の研究あるいは研究成果の記述であり、新規性、有用性などの点から会員にとって価値のあるもの   ○ 8 以内
（6） 報告 研究活動および教育実践等の紹介・報告   ○ 6 以内
(7) ニュース 本学会からのお知らせ、行事案内、会議報告、会員からの声など ○ ○ 適宜

3. 投稿手続き

  1. 7月31日までに投稿希望の旨を事務局にメールで連絡する。
  2. 原稿には投稿票を添付する。投稿票は学会のWebサイト
    http://wwwsoc.nii.ac.jp/stje/lang-ja/magazine/ よりダウンロードする。
  3. 投稿票に「論文」「報告」を明記の上、8月20日までに投稿する。
  4. 投稿希望のメールおよび原稿の送付先は下記の事務局とする。
    　　〒808-0135  北九州市若松区ひびきの1-1
    　　北九州市立大学基盤教育センターひびきの分室池田研究室気付
    　　専門日本語教育学会事務局
    　　E-mail：
    　　TEL: 093-695-3228  FAX: 093-695-3328

4. 採否

  1. 投稿原稿の学会誌への掲載は編集委員会で査読の上、9月中旬までにその採否を投稿者に通知する。
  2. 採択が決定した論文・報告は、12月下旬発行予定の学会誌に掲載する。
  3. 提出された原稿は返却しない。
  4. 投稿論文および報告は、次の場合に不採択とする。
    1. 既発表または周知のものから容易に類推される内容である。
    2. 内容が不十分で、読者の参考にならないと考えられる。
    3. 本質的な誤り、または客観的に認知できない記述がある。
    4. 文章表現や構成において問題があり、軽微の修正で改善の見込みがない。あるいは内容に比べて著しく冗長である。
    5. 本学会と関連性が薄い分野の内容である。
    6. その他、編集委員会が不適当と判定したもの。
  5. 著者は最終原稿提出期限前であれば，投稿原稿を取り下げることができる。この場合、書面で上記事務局に申し出る。
  6. 不採択と決定した原稿は、不採択理由を通知する。

5. 費用

  1. 掲載料は徴収しない。
  2. 別刷りの希望がある場合には、実費で、50部に限って入手できる。
    希望を投稿票に記入する。
  3. カラーページの希望の場合は実費負担とする。

原稿執筆要領もご覧ください

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